2022.08.11 EVENT

2022年9月|船井総合研究所主催「土地探し攻略DXセミナー」でのゲスト登壇決定

2022年9月、株式会社 船井総合研究所主催の「土地探し攻略DXセミナー」にて、弊社代表の衣笠がゲスト登壇いたします。
住宅業界は、来場者数の大幅な減少や、ウッドショックの影響、住宅原価高騰により舵取りが難しい時代となっています。しかし、このような状況において、土地戦略を立てている企業は安定的に業績が伸びています。
業績を左右する「最新の土地戦略」を、住宅・不動産業界に特化したコンサルティング活動を行っている船井総合研究所の白戸俊祐氏との対談を通じて、徹底議論します。
当社の代表衣笠からは、業界初公開の「土地探し攻略DXの成功法」を直接解説します。
約5,600人ものハウスメーカー営業担当者が活用し成約率向上を図っている、土地探し顧客の接客・追客支援システム「ランディPRO」の開発者として、新常識な成功事例や土地探し顧客の成約率を約10%高めるノウハウをご紹介。
創業わずか3年で、多くの住宅会社から選ばれているのには、超効率的・超低コスト・超簡単な方法といった理由があります。ぜひお申込みください。

■講座内容
【第1講座】 
2022年最新住宅業界動向と、これからの最新土地戦略の全貌
株式会社船井総合研究所 マネージャー 白戸俊祐氏

【第2講座】 
最終ネックになりがちな土地探しでよく陥るパターンと、今すぐ実践できる契約率15%達成する土地提案仕組み構築
株式会社船井総合研究所 天野陽馨氏

【第3講座】 
土地なし客の成約率を約10%上昇させる土地探しDXシステムとは
ランディ株式会社 代表取締役 衣笠 茂樹

■本セミナーで学べるポイント
当社からお伝えする業界初公開! ~新常識な成功事例&ノウハウの一部をご紹介~
1. これまでの土地提案とは全く異なる土地なし客の契約率を約10%高める営業フロー
2. 土地情報収集作業・事前準備ゼロでも即日提案・契約を実現する物件検索術
3. 条件が固まっていて予算が合わないお客様に対して即条件を広げ、納得頂く魔法のトーク
4. 「お客様から予算に合う希望物件を見つけて持ってきてくれる」驚きの初回接客
5. 新卒・未経験営業担当者でも、土地探し顧客の契約率を即日でベテラン営業レベルの接客ができる土地提案ノウハウまで高める土地提案マニュアル

■開催概要
【タイトル】
土地探し攻略DXセミナー
【主催】
株式会社 船井総合研究所
【日時】
①2022年9月16日 (金) 13:00-15:00 ②2022年9月21日 (水) 13:00-15:00 
➂2022年9月22日 (木) 13:00-15:00 ④2022年9月29日 (木) 13:00-15:00
【会場】
オンライン
【対象】
土地なし客へのアプローチに悩みを抱える住宅会社の経営者様
【参加費】
一般価格 1名様 10,000円 (税込 11,000円)、会員価格 1名様 8,000円 (税込 8,800円)
【お申込み】
https://www.funaisoken.co.jp/seminar/090543

■登壇者紹介
株式会社 船井総合研究所 マネージャー 白戸俊祐氏
入社後すぐに住宅・不動産業界の現場に入り、現場でノウハウを培い経験を積んだ。
業績アップ手法の英才教育を受け、現場で即使える手法をクライアントと二人三脚で築き上げてきた。
Webマーケティングを中心とした集客強化戦略を最大の強みとし住宅、不動産業界に特化したコンサルティング活動を行っている。
クライアント先は東北、北信越、関東、東海、関西、中国、九州と全国各地に30社を超え、都市圏から地方商圏まで幅広いマーケティングノウハウを持つ。
業界において地場の工務店から地域一番企業、大手ハウスメーカーまで幅広く規模に応じた現場密着型の集客強化、顧客ランクアップのコンサルティングに定評がある。

株式会社 船井総合研究所 天野陽馨氏
新卒で船井総研入社。入社後は一貫して住宅・不動産会社のコンサルティングを専門とし、営業力強化・WEBマーケティング戦略構築から即時業績アップできる手法を実現。高性能住宅ビジネスモデルに加え、2人暮らし新築専門店やペットと暮らす家など、住宅業界におけるニッチ戦略も得意とする。

ランディ 株式会社 代表取締役 衣笠茂樹
2000年よりマンションデベロッパー、2004年からは不動産仲介の業務を経験。
2013年からは注文建築用「土地探し専門部署」の責任者として部署立ち上げに関わり、わずか3年で成約率を1%から16%にアップさせ、年間100棟を300棟へと大幅に受注棟数アップをさせた。
その後、実績をもとに土地探し顧客への対応の課題を効率化・型化・再現性を向上させるべく、2016年より社内営業ツールとして不動産テックを開発着手し、ビジネス現場での改良期間を経て、不動産テックサービスの提供を開始。
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